韓国経済崩壊への足音

韓国経済崩壊

 

我が国・日本の隣国である韓国。

距離的には非常に近いお国でありながら、従軍慰安婦の問題や、靖国神社の参拝問題など、何かとイチャモンを付けて来る「厄介なお国」というイメージをお持ちの方も多いのではないでしょうか。

また、彼の国から発せられる情報を見ると、「韓国は非常に素晴らしい国」というアピールが常に満載されている気がしますが、現在この国、経済的に大変な危機に陥っているとの情報もあります。

そこで本日は、韓国贔屓のマスコミでは殆ど報道されない2つの重大事件を基に、韓国経済崩壊の兆候についてお話してみたいと思います。

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大手海運会社の破綻

まず一つ目のニュースが、K海運の経営破たんのニュースについてです。

輸出企業に非常事態!!世界40~50国で船舶抑留・入港拒否…k海運、出港「全面中断」 船舶賃貸料や港湾利用料の滞納が原因 出典 保守速報

日本のマスコミでも多少は取り上げられた話題ですが、これは大変な問題です。

実はこちらの企業、世界第7位の超大手海運会社であり、韓国経済を支える大きな柱の一つであったといいます。

また、韓国では財閥系の企業が経済の中心を担っているのですが、この会社はその財閥系企業の中でも最大規模の企業となり、ナッツリターンで話題となったD航空なども傘下に収めているとのこと。

経営破たんに陥った理由は、経営不振により7000億ウォン(約645億円)の支払いが滞ったためと報じられていますが、彼の国の大財閥はこの程度の資金も工面出来ない状態にあることが、白日の下に晒されたのです。

そして更に危惧すべきは、国の産業を支えるこの会社に、緊急援助が行えない韓国自身の財政状態の脆弱さでしょう。

この規模の資金が用立てられないとなると、国庫の状態は想像以上に厳しいご様子。

 

スマホ爆発事件

そして韓国経済のけん引役として、飛ぶ鳥を落とす勢いで業績を上げていたSにも、トラブルが襲い掛かります。

またSのスマホが爆発炎上!!6歳児童が負傷し搬送 航空会社が使用自粛を要請 全ての国でリコール実施 出典 保守速報

この会社が現在、販売に力を入れている新商品にて爆発事故が相次いだのです。

幸い日本では販売されていない機種でしたが、世界各地では多くの怪我人が出ており、航空機の持ち込みが禁止されるなど、まるで爆発物のような扱いを受けてしまいます。

通常であれば、ここは一気にリコールを掛け、被害者の賠償に全力を尽くすところなのですが、事態の調査に乗り出したこの会社が出した結論は「爆発は外的要因によるものであり、製品には問題がない」という驚くべきものだったのです。

「調査の結果、G7は悪くない。使ってる奴がオーブンやヒーターで燃やしただけ」 出典 保守速報

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しかし、この発表は間もなく誤りであったことが証明されます。

その上、各国での同製品での爆発事故は全く収束することはなかった上、他の製品(タブレット・洗濯機)などでも次々を発火事件が巻き起こっていくのでした。

韓国SのタブレットPCから機内で煙、米デルタ航空が緊急着陸 出典 保守速報

韓国S、今度は洗濯機が破裂!!米当局が注意喚起 出典 保守速報

 

こうした事態を受け、Sは利用者に防火型返却用パッケージを送付するなどして、製品の回収、そして問題のない商品への交換を実施しますが、何と交換した別の製品でも発火事故が発生します。

交換したばかりの「安全と言われ、現在でも普通に販売されている」製品が爆発www これもヤバイ! 出典 保守速報

 

Sは爆発の原因究明を続けているとのことですが、エンジニア数百人態勢で対応するものの、未だはっきりとした爆発の理由は判明していないとのこと。

そしてSの業績は大きく落ち込み、営業利益は96%もの減少となって行くのでした。

爆発で有名なS、モバイル部門の営業利益は96%減 全体の営業利益29.7%減キタ━━━━(゚∀゚)━━━━!! 出典 保守速報

 

なお、既に各国の爆発事故に巻き込まれたユーザーからは、損害賠償を求める訴訟が起こされ始めているといいますから、Sの本当の正念場はこれからのこととなりそうです。

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隣国として

ここまで見て来た様に、韓国の経済を支える2大企業のトラブルは、韓国経済に深刻な影響を及ぼすのは間違いありません。

こんなお話をすると、「日本経済への影響は大丈夫?」と不安になる方も多いでしょうが、韓国の経済規模は非常に小さなものですので、「日本への影響は殆ど無い」と言われていますので、ご安心下さい。

また、隣国として日本は、韓国との通貨スワップ(一定レートでの円とウォンの交換を行う取り決め)を行うことにしていますので、韓国経済も日本の力で破綻を免れるかもしれません。

ただ日本も、決して経済状態が安定してい訳ではありませんので、この経済協力が我が国大きな足かせとなる可能性もあり、この通貨スワップに反対する声も少なくありません。

その上、韓国側の政府高官や国民の間では、「日本に頼まれて、仕方なくスワップをしてやる」という、上から目線の発言も続出しています。

安倍総理はアジア全体の安定を考える方ですから、韓国への温情的経済援助を行うでしょうが、このような態度を執られてまで、不利な経済協力を行うのは正直納得が行きません。

プライドが高いのも結構ですが、張子の虎では真の経済立国など望めないことを、彼の国はこの機会にしっかりと学ぶべきなのではないでしょうか。

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