従軍慰安婦問題について 捏造された歴史

新聞、テレビのニュースなどで、頻繁に耳にするのが「従軍慰安婦」というワードです。

やれ、元慰安婦を名乗る女性がコメントを出したとか、銅像を建てたなど、まるでアピールを行うように、韓国からの定期的に情報が飛び込んで来ます。

ではこの従軍慰安婦問題とはどのような内容なのでしょうか。

本日はこの話題を取り上げてみたいと思います。

従軍慰安婦 問題

 

まず問題の概要ですが、簡単に申せば、太平洋戦争中、日本の統治下にあった韓国で日本軍が韓国人女性を強制的に拉致し、軍隊の性処理をさせていたというのが韓国の主張です。

これに対して日本は、1993年(平成5年)宮沢内閣時代の河野洋平内閣官房長官の談話(河野談話)により、概ねこれを認めています。

そして現在の第二次安倍内閣では、上記の河野談話を一応は継承しながらも、強制連行は無かった旨のコメントを出し、韓国からのバッシングに曝されているのです。

※賠償金については、日本側は既に支払済みとしているが、韓国はこれを認めていない状況にあります

しかし、私たち日本人の祖先、それも祖父や曾祖父たちという非常に近い関係にある方々が、本当にこのような行いをしたのでしょうか。

そこで更に深くこの問題を掘り下げてみようと思います。

スポンサーリンク

 

そもそもこの問題が世間に知られるようになったのは、1991年にお馴染みの左翼系新聞がこれを報じたことに端を発しています。

この報道の後、韓国では元従軍慰安婦であったと自称する女性たちが次々に現れ、それを支援する団体も登場し、大きな問題になっていったのでした。

そして1993年(平成5年)、先にも述べた河野談話にて、おおむね韓国の言い分を認めることとなります。

しかし、これだけで彼国の人々が黙るはずもなく、何かにつけては日本にクレームを付け続けているのです。

では、これまで行われて来た検証において、従軍慰安婦の強制連行に関して、どのような証拠が見付かっているのでしょう。

①日本側の調査において従軍慰安婦の存在を示す客観的な資料が発見されない

韓国の主張を受け、日本政府は戦争当時の資料に関して厳正な調査を行いましたが、従軍慰安婦強制連行の事実を示す資料等は一切発見されませんでした。

②韓国側も元従軍慰安婦を自称する者たちの証言を除き、証拠を提示出来ない。

生き証人がいるのに証拠にならないの?という声も聞えて来そうですが、この自称元従軍慰安婦たちの証言はかなりいい加減です。

・証言内容がコロコロ変わる(連れ去られたとされる年や、拘束されていた時期が発言する度に変わっている)

・証言内容な歴史と符合しない(連れて行かれたとする場所に当時日本軍が存在していなかったり、酷い物になると、解放されたと主張する時期が終戦から2年を経過した年だったりと全く信憑性がない)

・証言内容に嘘がある(連れ去られてと称しているが、実際は金銭を貰って売春の仕事をしていた)

ここでご注意頂きたいのは、男性ばかりの軍隊において、売春婦は何処の国の軍でも当たり前に存在したという点です。

彼女たちは正当な報酬を貰い、プロとして仕事に当たっていた者達ですから、これは全く問題になりません。

元従軍慰安婦が問題視されるのは、給与の支払もなく強制的に売春をさせられいたとする点なのです。

ちなみに韓国側が、慰安婦を日本がおとり広告で募集していた証拠として挙げている新聞広告が残されていますが、給与の額は現在の価値で月収100万円をオーバーする額となっており、誰が見てもまともな仕事でないことは一目瞭然です。

更に言えは、当時の日本軍に同行していた売春婦たちは、客に対する拒否権も有していた上、性病・避妊対策も万全であったとの資料も残されています。

また、その中には、客である日本の軍人と結婚している韓国人女性もおり、強制連行とは程遠い内容の証拠ばかりが出て来てしまうのです。

この様に出てくる証拠を見ていくと、従軍慰安婦の強制連行自体が、捏造である可能性が濃厚になっていくのです。

スポンサーリンク

 

そんな中、この問題に大きな局面が訪れます。

2014年、従軍慰安婦問題を最初に報道した左翼系新聞が、この記事に対して「虚偽」であったことを認めた上、記事の取り消しを行ったのです。

何故このような記事を掲載したかについては、記事作成に係った者が、元慰安婦の裁判支援する団体の幹部と親戚関係にあった事実などから、様々な憶測を呼びましたが、当の左翼新聞社は単なる「事実誤認」であるとしてこの問題を処理してしまうのでした。

公正な立場で報道を行うはずの新聞社がこのような事態を引き起こすのですから、日本のマスコミの腐食は相当なレベルに達していると言えるでしょう。

また、この左翼新聞の事件の後を追うように、日本が国として従軍慰安婦の強制連行を認めた1993年の河野談話に対して、産経新聞がスクープ記事を掲載します。

それは河野談話が、当時の日本政府と韓国政府の打ち合わせの元に発表されたものである上、日本は事実関係のまともな調査も行わないまま、談話を発表したという衝撃的な内容でした。

この問題は当時大変な騒ぎとなり、河野談話を「見直すべきだ」という世論が紛糾します。

これを受け、河野談話に関する調査チームまで組織され、「慰安婦問題を巡る日韓間のやりとりの経緯~河野談話作成からアジア女性基金まで~」という公式な報告書まで制作されることとなります。

報告によれば、日本は談話を作成するに際して膨大な歴史的資料を集めたが、その中に従軍慰安婦の強制連行を裏付ける証拠は一切見当たらなかったというです。

それにも係らず、韓国側の圧力に負けた当時の関係者たちは、この事実を隠ぺいし、強制連行があったとする河野談話を発表したというのですから、もはや呆れるばかりです。

これに対して第二次安倍内閣は、河野談話に対する見直しはしないが、検証は続けるとしており、その結果が現在バッシングを受けている「強制連行は無かった」とする安倍総理の発言に至っているのです。

さて、ここまでの経緯をお読みになられて、皆さんはどう思われるでしょうか?

これまで有力とされていた証拠は全て、根拠がないものであることが明らかになりました。

残る証拠は、二転三転を繰り返し、曖昧な自称元従軍慰安婦の証言のみです。

しっかりとした証拠があるならば、当然日本も事実を検証せざるを得ませんが、これは限りなく「言い掛かり」に近いとは思いませんか。

河野談話の経緯を見ても、「韓国が従軍慰安婦の強制連行をあったことにしたい」のは間違いありません。

そして、左翼新聞のウソ記事を見ても、日本に罪をなすり付けたい勢力が国内に存在することは明らかです。

今こそ日本国民が力を合わせ、この世紀の言い掛かりに「NO!」と叫ぶ時期に来ているのではないでしょうか。

尚、韓国では自国の国民に対して、教科書にまで従軍慰安婦の強制連行を事実として掲載し、反日感情を煽り続けています。

更に韓国は、国家として多額の予算をつぎ込み、諸外国に対して根拠の無いデマを発信し続けている上、アメリカのマジソンスクエアガーデンの電光掲示板には、今この瞬間も「日本人は韓国人女性を性奴隷にした!」というメッセージを流し続けているのです。

これに対して、私が敬愛する青山繁晴氏や櫻井よし子氏らは自費をもって、「従軍慰安婦の強制連行はなかった」という広告を世界に発信し続けています。

戦後から70年経った今日では、もはや戦争当時の事実関係を正確に検証するのは困難です。

しかし、確たる証拠が無いにも係らず、日本人を、祖国のために戦ってくれた祖父・曾祖父を貶めるようとする者たちには、断固として立ち向かわなければなりません。

従軍慰安婦問題による捏造された歴史のために失われた日本の誇りを再び取り戻すために、今、自分に何が出来るかを考えてはみませんか?

スポンサーリンク

 

 

出典 wikipedia

コメントは受け付けていません。

サブコンテンツ

アクセスカウンター

  • 66今日の訪問者数:
  • 256昨日の訪問者数:
  • 86今日の閲覧数:
  • 360昨日の閲覧数:
  • 98924総閲覧数:
  • 77799総訪問者数:
  • 1現在オンライン中の人数:

スポンサーリンク

このページの先頭へ