カジノとパチンコについて考えてみたいと思います!

カジノとパチンコ

 

昨年の12月15日、ある法案が国会で可決されました。

その法案とは「カジノを中心とする統合型リゾート(IR)整備推進法」、つまり「カジノ法案」と呼ばれるものです。

この法案の可決に当たっては、野党から「必要ない!」、「強行採決だ!」などの意見も叫ばれていましたが、某マスコミの世論調査の内容を信じるのであれば、国民の中にも反対の者が少なくない模様。

確かに日本は法令にてギャンブルを禁止していますし、カジノが出来ることにより治安が悪化する可能性があるとの意見にも、全く根拠がない訳ではありません。

ただ、ここで不思議に思うのが「ならば何故、パチンコは許されているのか?」という点です。

そこで本日は、「カジノとパチンコについて考えてみたいと思います!」と題して、私たちの最も身近にあるギャンブル「パチンコ」について考えてみたいと思います。

スポンサーリンク

 

何故パチンコは許されているのか

冒頭でも申し上げた通り、明らかにギャンブルであると思われるパチンコが、何故堂々と営業出来ているのかは非常に不思議ですよね。

今回の記事では、まずこの辺の事情からお話を始めて行きたいと思います。

実はこれまでにも、「パチンコは違法なのではないか?」という議論は繰り返し行われているのです。

そして「パチンコがギャンブルでない」とされる根拠は、その換金の仕組みによるところが大きいとのこと。

実際にパチンコをしたことある方はご存じかと思いますが、大当たりを引き当て、出玉を獲得しても、直接お金を貰うことは出来ません。

パチンコ店でもらえる賞品は「特殊景品」と呼ばれる何の価値もないアイテムのみです。

ただ、この商品をパチンコ店の側の景品交換所に持ち込むと、驚きの高額で「買取り」を行ってくれるというシステムとなります。

当然、この景品交換所はパチンコ店の経営となっているのですが、形式上は別会社となっているため、ギャンブルとしては認められないということになっているのです。

しかしこのシステム、あまりに無理があるのは自明の理。

パチンコがギャンブルでないと思っている者など、誰一人として居ないのが現実です。

 

パチンコが抱える多くの問題点

さて、パチンコのシステムがご理解頂けたところで、今度はパチンコが内包する多くの問題点について切り込んで行きたいと思います。

確かに夏場ともなれば、幼い子供を自動車の中に放置して、親がパチンコに興じた揚句、子供が命を落とすという痛ましい事件を耳に致しますし、パチンコで生活を破綻させる者も数多いと聞きます。

しかしこうした事件以外にも、パチンコによって引き起こされる問題は数多いのです。

北朝鮮などの資金源に

【速報】パチンコ店経営の在日工作員、日本の食料品など北朝鮮へ大量不正輸出 朝鮮総連傘下のスポーツ団体幹部らが経営に関与 出典 保守速報

ご存じの方も多いと思いますが、パチンコ店を経営するのは朝鮮系や中国系の方々が殆どとなります。

これだけでも由々しい事態ですが、北朝鮮系のパチンコ店はその売り上げを本国に送金しているのです。

そして送られた資金は、北朝鮮の軍事費を下支えする結果となり、弾道ミサイルとして日本海に打ち込まれることになります。

日本人が使ったお金で、日本の平和が脅かされる。

これは絶対に「有ってはならない」事態です。

 

生活保護費をパチンコに!

中●宏「生活保護でパチンコ」おかしい 自分のカネで遊べ 出典 保守速報

これも近年取り沙汰されている話題ですが、生活保護費をもらっておきながら、パチンコに興じる者たちも後を絶ちません。

「生活保護者の自由を奪うのか!」なんて反論もありますが、私たちの血税をギャンブルに使うなんていうのは論外中の論外です。

ましてや、そのお金が北朝鮮のミサイルに代わるのですから、税金を北朝鮮に送金しているのと何ら変わりがありません。

スポンサーリンク

 

小池都知事も過去に提言

小池都知事「北朝鮮のパチンコミサイル。パチンコは賭博。日本の11000あるパチンコホールの所有者の多くは、朝鮮半島出身者である 出典 保守速報

この様にお話しても、こうしたパチンコ業界の実情が「事実であるか」について疑問をお持ちの方も多いはず。

そこで、現在話題の人となっている小池東京都知事が以前に発表したパチンコに関する論文をご紹介してみたいと思います。

これをお読み頂ければ、パチンコの病巣が如何に深いものであるかをご理解頂けるでしょう。

 

政府も動き出す

政府、ギャンブル依存対策法案提出へ パチンコ出玉制限も検討 出典 保守速報

こうした状況に、政府もようやく対策を講じ始めています。

パチンコを規制するため、新たな法案を成立させようとしているのです。

野党の方は、カジノにあれだけ反対していたのですから、よもやこの法案には反対しませんよね。

そしてこれに反対するとすれば、それは大陸からの指示で政治家をしていることを証明するのと同じことになるでしょう。

 

業界にも逆風

パチンコ業界に激震、マルハンが200億円超の減収増益 出典 保守速報

こうした世論の流れを受けてか、パチンコ業界は現在逆風に晒されていると言われます。

確かに誰だって、北朝鮮に資金を送りたい日本人は居ませんよね。

多くの芸能人がパチンコ業界の方に嫁ぎ、バブリーな暮らしをされているようですが、今後は積極的に芸能活動を行わないと厳しいかもしれません。

 

更にパチンコ税も

【ギャンブル】”パチンコ税”導入を求める声…「100%でも良い」「日本社会の乱れを正して健全化する究極の策」 出典 保守速報

そして今、世間で叫ばれているのがパチンコ税の導入です。

仮に1%税金を課すだけで、2000億の税収となるとの試算もありますから、これは是非とも導入をお願いしたいところでしょう。

スポンサーリンク

 

カジノとパチンコまとめ

さて、ここまでカジノとパチンコに関する社会の現状をレポートして参りました。

テレビなどでは、実しやかに「カジノが出来れば治安が悪化する」なんて意見を述べている者が居ますが、その前にパチンコを何とかするのが先決でしょう。

ましてやカジノは、外国人をメインターゲットに据えているのですから、治安が悪化する確率はパチンコの方が遥かに高いのは自明の理です。

どんな街にも必ず一軒は存在し、日々ギャンブル依存症者を生み出し続けるこの施設を取り締まらず、日本の明るい未来は望めません。

子供たちの安全のため、そして北朝鮮の資金源を断つため、生活保護費として使われる血税を無駄にしないためにも、私たちはパチンコの排斥を訴え続けなければならないのです。

コメントは受け付けていません。

サブコンテンツ

アクセスカウンター

  • 71今日の訪問者数:
  • 256昨日の訪問者数:
  • 92今日の閲覧数:
  • 360昨日の閲覧数:
  • 98930総閲覧数:
  • 77804総訪問者数:
  • 0現在オンライン中の人数:

スポンサーリンク

このページの先頭へ