東京裁判 事後法で裁かれた英霊たち

極東国際軍事裁判という言葉を耳にされたことはございますでしょうか。

聞き覚えの無い方でも、別名である「東京裁判」というワードを聞けば、「ああ、戦争犯罪者が裁かれた裁判ね」とピンッとこられる方も多いことと思います。

また、何かと問題になる靖国神社の参拝に関しても、戦争犯罪者を祭っている神社だから参拝をしたくない・・・というご意見の方も多いと聞きます。

しかしながら、この東京裁判がどの様なものであったのか、裁かれた方々がどうのような罪で断罪されたのかについては、あまり知られていないように思われます。

そこで本日は、極東国際軍事裁判(東京裁判)についてお話させて頂こうと思います。

東京裁判 A級戦犯

 

1945年(昭和20年)8月15日、連合国と大東亜戦争を戦っていた日本は、降伏文書であるポツダム宣言を受託します。

そして、翌年の1946年(昭和21年)5月3日より、この戦争の犯罪人を裁くべく極東国際軍事裁判(東京裁判)が開催されることとなったのです。

ここでまず申し上げたいのは、これまでの歴史を遡っても、戦争に負けた国の人間を、戦勝国が裁くという裁判は異例中の異例であるということです。

日本と同じ枢軸国であるドイツなどは、連合国に降伏するや自国で裁判を開始し、自らの手で戦犯を裁いて「罪は全てナチスにある」という自国に有利な決着の付け方をしているのです。

しかし、これまで外国に敗れたことのない日本は、こうした対応を行うことが出来ず、戦勝国からの裁きを受けることとなってしまったのです。

ではその裁判の中身はどのようなものだったのでしょう。

まず裁く側の判事ですが、その出身国はオーストラリア・アメリカ・イギリス・ソビエト・フランス・中華民国・オランダ・カナダ・ニュージーランド・インド・フィリピンと全ての国が連合国、つまりは戦勝国側の国々でした。

※インド・フィリピン等は戦勝国ではありませんが、戦勝国の植民地となっていました。

判決を下す側の人間が全て敵国では、公正な判決など望めるはずもありませんよね。

この不平等な状態は日本国民にも理解されていましたが、時は終戦間際のアメリカ占領下。

これに異議が唱えられるはずもない上、これまで散々戦争を煽っていたマスコミも一気に戦犯を糾弾する立場に鞍替えをしており、当時のニュース映像のナレーションは、戦犯たちに対して罵倒に近い表現を使い罵り続けていました。

なお、戦犯たちには日本人を含む弁護人も付けられましたが、その弁護内容が判決に加味されることは殆どなく、この裁判は「戦勝国(連合国)の正当性を世界にアピールするための茶番劇」という様相を呈していきます。

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ここで整理しておきたいのは戦争犯罪の種類についてです。

A・B・C級戦犯という言葉を耳にしたことがあるとは思いますが、このABCという記号は、罪の重さを表したものではありません。

A級と聞くと、非常に重い罪のように聞こえますが、これは誤った解釈なのです。

A級戦犯は「平和に対する罪」、つまり主に戦争を指導した罪。

B級戦犯は「通常の戦争犯罪」、C級戦犯は「人道に対する罪」を犯したものとされています。

しかしながら、このA級戦犯が問われた「戦争を指導した罪」については、当時これを犯罪とする法は存在しませんでした。

ここで言う法とは国際法ということになりますが、何故法に定められていない罪で彼らは裁かれることとなったのでしょう。

それは連合国が、この裁判を行うにあたり、新たに「平和に対する罪」を国際法に加えたことによるものです。(事後法)

事後法とは、罪を犯した時には犯罪ではなかったことを、後から作った法律で裁くことであり、法律の世界ではあってはならないものとされています。

事後法の恐ろしさをご理解頂くために極端な例を挙げるてみます。

仮に我が国で、お酒を飲むことを禁じる法律が出来たとします。

当然この日からお酒を飲めば犯罪になりますが、事後法の場合ですと、過去にお酒を飲んだことのある人間は全員が犯罪者として罰せられることになるのです。

こんな不条理なことはありませんよね。

しかし極東国際軍事裁判では、これが平然と行われたのです。

その結果、A級戦犯として裁かれた者23名、B級戦犯として裁かれた者は7名となり、ある者は処刑され、ある者は長きに渡る禁固刑に処せられました。

これが東京裁判の実態なのです。

それでも皆様は、東京裁判で事後法により裁かれたA級戦犯の方々を悪人と決めつけることが出来るでしょうか。

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そしてこの不平等過ぎる裁判の内容は、各方面から反発を受けることとなります。

実際に裁判を担当した連合国側の判事3名からも、「事後法で裁くことは出来ない」「裁判を政治に利用してはならない」との意見が飛び出します。

また、この裁判を担当したアメリカ人弁護士からは、「戦争を起こすこと自体は犯罪ではない」「日本を戦争の罪で裁くならば、原爆を投下した者も同罪である」との主張を繰り広げているのです。

こうした異論を孕みながらも、刑は執行され、東京裁判はその幕を閉じます。

しかし、GHQ(占領軍)の統治が終了した1952年(昭和27年)には、この不公平な裁判で断罪された方々の名誉を回復しようという戦犯解放運動が熱を帯び始め、当時の日本の人口の約半数、ほぼ全ての有権者の数に相当する4000万人分もの署名が集められます。

これを受け、国会でも戦犯赦免決議が行われ、全会一致で戦犯の免責が決定されるのでした。

これにより、禁固刑を受けていた方々は釈放され、処刑された方々も「罪人として処刑」されたのではなく、「公務死」として扱われることとなったのです。

なお、この一連の流れは、1958年(昭和33年)にサンフランシスコ講和条約の関係国11ヶ国からも同意を得ておりますので、国際的にも認められた行為であったと言って差し支えはないでしょう。

つまり、現在の日本には「戦犯」と呼ばれる人間は誰一人として存在していないのです。

このように考えれば、公務に殉じて亡くなられた方々を祀った神社を、戦犯が祀られている神社として毛嫌いすることは、とてもナンセンスなことですよね。

A級戦犯と言う汚名を着せられた方々は、実際の戦闘には参加しなかったものの、指導者として日本を守るために必死で戦った方々なのです。

戦犯の代表格の様に言われる東条英機首相も、開戦に最後まで反対し、大戦末期には公務で出掛けた先で民家のゴミ箱を漁り、配給が行き届いているか?国民がちゃんと食事を摂れているかを気遣うといった一面の持ち主でした。

こうした事実を知らずに、知ろうともせずに、彼らを罪人扱いすることは、不敬極まりないことです。

左翼と呼ばれる方々は、この東京裁判を日本が如何に悪い国であったかの証明のように扱いますが、こうした情報操作に惑わされてはなりません。

では最後に、日本軍と戦い、占領軍として日本を統治していたGHQの高官たちの言葉を記させて頂きたいと思います。

「極東国際軍事裁判は史上に類を見ない偽善的裁判であった」

「日本が戦争に向かった原因は経済封鎖によるものであり、あの戦争は自衛のために行った戦争であった」

「アメリカが同じ状況であったなら、同じように戦争をしていたと思う」

「そしてアメリカは、先の大戦の際、日本ではなく共産主義者を叩くべきであった」

※上記の言葉はGHQ チャールズ・ウィロビー、ダグラス・マッカーサーの言葉を要約、編集したものです。

祖国を守るために戦った戦争の責任を取らされ、戦犯として亡くなられた方々が一体どのような気持ちで絞首台に上がっていったのか。

今を生きる私たちは、その英霊たちの御霊を決してないがしろにしてはならないのです。

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出典 wikipedia 極東国際軍事裁判

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